車の運転で一番怖いもの、それは交通事故です。こちらがどんなに気をつけて運転していたとしても、相手の不注意で追突される可能性は十分考えられます。

もし、レンタカーを借りている時に交通事故を起こしてしまったら、どう対処すべきかご存じでしょうか。本記事では、レンタカーの利用時に困らないように、以下の項目を中心に解説を行います。

交通事故に巻き込まれて万が一の事態になっても、慌てることのないように最後まで記事をご覧ください。

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レンタカーで遭遇しやすい交通事故のパターン4選

レンタカーの利用時に遭遇しやすい交通事故のパターンは、以下の4種類です。

それぞれのパターンについて、詳しく解説していきましょう。

1.もらい事故の場合

もらい事故は、こちらに非がない状態の事故を指します。よくある例として、以下の2点を紹介します。

もらい事故の一番の特徴は、こちらが停車しており過失が全くない点です。

通常の交通事故では、どんなに相手の不注意で事故になったとしてもこちらの車が動いていると過失割合が100対0にはなりません。しかし、上記の例のようなもらい事故においては、過失割合が100対0も十分考えられます。

2.当て逃げされた場合

今回紹介する事故のパターンの中で、一番悪質なのがこの当て逃げです。

通常、交通事故に巻き込まれた際には警察の介入の元、お互いの保険会社が補償についてやりとりをするのが基本ですが、相手に逃げられてしまうと相手の保険会社から補償をしてもらえなくなるからです。

当て逃げは立派な事件になるので警察が相手を捜索してくれますが、それでも必ず相手が見つかるという保証はありません。

相手が見つからないままだと、本来負担する必要のない自己負担をすることになる可能性もあるので、くれぐれも注意してください。

3.物損事故の場合

物損事故は、車をぶつけてしまったが誰もケガをしなかった場合の交通事故を指します。

当然、破損させてしまった物はこちらで補償しなければいけません。注意点として、相手がいないからと言ってその現場から逃げてしまうと、当て逃げ事件として捜査の対象になります。

万が一当て逃げとして検挙されてしまうと、行政処分や刑事罰を受ける可能性も考えられます。ささいな物損事故でも、必ず警察やレンタカー会社に報告を行いましょう。

4.対人事故の場合

対人事故は、交通事故が発生して負傷者が出た場合の事故を指します。

対人事故では、二次被害を予防するために車の移動を行うだけでなく、負傷者の救護も行わなければいけません。必要とあれば、速やかに救急車を呼ばないといけない事態も考えられます。

この対人事故でも、当然現場から離れてしまうとひき逃げ扱いになってしまうので、交通事故後の対応には十分注意しましょう。

負傷者の意識が無かったり車の損傷が激しかったりするとパニックを起こしてしまうかもしれません。そんな時こそ、本記事のような対処法を熟読しておくことで、負傷者を救える場面も出てくるでしょう。

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レンタカーで事故を起こした際の5つの対処法

交通事故のパターンを紹介したので、次は交通事故を起こした際の具体的な対処法をご紹介します。特に大切な対処法は、以下の5点です。

それぞれの対処法については、次項で詳しく解説していきます。

1.車両の移動

交通事故を起こしてしまった際は、まず最初に車を安全な場所へ移動させます。負傷者がいるからと車を道路の真ん中に停めたままにして救護を始めてしまうと、後続車が追突して多重事故になる可能性があるからです。

近くの駐車場等に車を停車させるのが一番ですが、それが難しい場合はできるだけ路肩に寄せて停車し、ハザードや三角表示板を使って後続車に注意喚起しましょう。

後の現場検証のために事故現場をそのまま保存しようとする人もいますが、これは更なる事故を誘発する危険があるのでやめてください。

2.人命救助

車両の移動が終わったら、次は人命救助をしましょう。

人命救助は時間との勝負です。いかに早く救急車を呼び、到着するまでにできるだけの救護を行うかで、その後の治療の効果に大きな違いが出てくるからです。

救急車に連絡する際には、以下の点をはっきり伝えてください。

これだけでも、救急隊員が現場に到着する時間と、負傷者を病院に搬送するまでの時間が短縮できるからです。

自身に大きな損傷がある際は決して無理をせず、周辺にいる人に助けを求めましょう。1人で全てこなさなくても、複数人で協力することで人命救助ができれば問題ありません。

3.警察に連絡

人命救助が終わったり必要なかったりしたら、車両を移動した時点ですみやかに警察へ連絡してください。

交通事故が起きた際に警察へ連絡することは法律で義務化されているうえに、危険を伴う事故現場の交通整理や事故後の対応を指示してもらえるからです。

「罰金や罰則を受けたくないから小さな事故なら連絡したくない」と考える方もいるかもしれませんが、前述で述べた通り警察へ連絡しないと当て逃げやひき逃げの加害者になってしまいます。

さらに、警察が介入しないと保険が適応外になる可能性があるので、事故の大小を問わずに必ず連絡をしましょう。

4.レンタカー会社に連絡

交通事故が起きた際は、レンタカー会社への連絡も必須です。

交通事故の際に利用する保険は、レンタカー会社が加入する保険です。そのため、レンタカー会社が事故を把握していないと、この保険を使うことができません。

レンタカー会社に連絡を入れて指示を仰ぐことで、混乱しやすい交通事故現場でも無駄のない行動をとることができるでしょう。自身に交通事故の経験が無くても、レンタカー会社には経験があるので安心して任せてみてください。

事後報告するとどうなる？

交通事故を事後報告してしまうと、レンタカー会社の加入している保険が適応外になります。

主な理由としては、以下の2点があげられます。

補償をしっかりと受けるために、必ず交通事故を起こしたらレンタカー会社へ連絡を入れましょう。

5.必要ならば診断書をもらう

交通事故で少しでもケガをした場合は、大事をとって病院へ行きましょう。交通事故では、事故直後はさほど自覚症状が無くても、後に大きな痛みを伴うケガや病気が隠れている可能性が高いからです。

また、交通事故でのケガや病気を補償してもらうには、必ず医師の診断書が必要になります。後日になればなるほど、症状と交通事故との関係性を証明するのは難しくなり、診断書がもらえないという事態も。

後に体調が急変しても補償してもらえるように、できるだけ交通事故直後に病院へ行き、必要であれば診断書を用意しましょう。

レンタカー会社の保険と補償の仕組み

レンタカー会社の加入している保険は、どんな条件でも適応されるわけではありません。

本項では、そんなレンタカー会社の保険と補償についての解説をしていきます。

交通事故を起こしても補償が受けられない？注意すべき3点

交通事故を起こしても、以下の3点に該当する場合は補償が受けられない可能性があります。

交通事故を起こした際に、シートベルトをしていなかったり制限速度をオーバーしていたりすると、こちらに過失があると判断されて保険の適応外になります。飲酒運転に至っては論外と言えるでしょう。

相手と勝手に示談を行ったことが発覚すると、レンタカー会社の保険は適応外になります。交通事故の際は、保険会社の専門家が事故の状況や相手側のケガや損失を加味したうえで補償内容を決定するからです。

相手側への補償や自身の治療費や修理代が高額になったからと言っても、示談をしてしまった以上保険会社は保険の適応には応じてくれません。どんな状況で交通事故を起こしても、示談の選択は慎重に行いましょう。

レンタカーを延滞している最中に交通事故を起こしても、保険の適応外です。レンタカー会社との契約は、本来返却する予定の日時までの契約となっています。その返却日時を過ぎている延滞中は、例え警察やレンタカー会社に報告をしても、保険は適応されません。

保険が適応されないと高額な請求が来る可能性もあります。そうならないためにも、特にこの3点には注意をしてください。

レンタカーの保険と補償

通常レンタカー会社は、自賠責保険と任意保険に加入しています。この自賠責保険と任意保険で補償されるのは、よく耳にする対人補償と対物補償です。

対人補償とは、名前の通り死傷者が出た交通事故で適応されます。交通事故で障害が残ってしまったり人が亡くなってしまったりした場合には、高額な慰謝料や賠償金が発生することもあるでしょう。そんな状況になっても補償が行えるよう、対人補償は無制限となっていることが多いのが特徴です。

対物補償とは、交通事故によって破損してしまった物を補償します。加入する保険によって無制限であったり限度額が決まっていたりするので、レンタカーの契約前に確認しておくことをおすすめします。

レンタカーの保険については、「レンタカーで保険に入るべき？入るべき理由と注意点・実際の料金を解説」の記事でより詳しく解説を行っているのでご覧ください。

ノンオペレーションチャージ(NOC)とは？

ノンオペレーションチャージとは、交通事故などの理由でレンタカーが使えない期間の営業補償料のことです。

レンタカー会社は、車をレンタルしてもらって利益を得ています。しかし、車が故障したりメンテナンスが必要になったりするとその間会社は利益が得られず赤字になってしまいます。その損失分を補償しているのが、このノンオペレーションチャージです。

ノンオペレーションチャージは、どのレンタカー会社でも必ず設定されています。金額はレンタカーが自走できる状態であれば20,000円～30,000円、走行不可の場合は50,000円前後になっている会社が多いですが、この金額の超過分を請求されることもあるでしょう。

レンタカーの事故で自己負担が発生した場合はどうする？

レンタカーの事故では、保険を適応しても自己負担が発生することがあります。自己負担が発生した際に、以下の2点を利用すると支払いを減免できるので便利です。

それぞれの特徴について、次項で詳しく解説していきましょう。

他車運転特約

他車運転特約とは、契約している自分の車とは別の車で交通事故を起こした場合に、自分の車の自動車保険で補償を受ける特約です。

レンタカーのように一時的に借りている車でも、この他車運転特約を利用すれば自己負担分を補償でカバーすることができます。補償の内容については加入している自動車保険の内容に準ずるので、どの程度まで補償が受けられるかレンタカーを利用する前に確認しておいてください。

レンタカーでの事故でも他車運転特約の補償の対象になれば、万が一の事態でも自己負担のリスクを大幅に減らせるでしょう。

免責補償制度(CDW)を使う

免責補償制度とは、交通事故で保険を適応した際に保険金でカバーできない「免責額」を免除できる制度です。

レンタカー会社の自動車保険には、以下の3種類の補償が含まれています。

上記の中で、対物補償と車両補償には免責額と呼ばれる、保険利用者が支払わなくてはいけない金額が定められています。一般的には、それぞれ5万円程度で、合わせると10万円程度になることが多いでしょう。

免責補償制度を使えば、1日1000円程度でこの免責額を0にできます。免責補償制度は、予約時か出発前に加入することができるので、出発前に必ず加入しておいてください。

レンタカーで交通事故に遭遇しても手厚い補償で安心！

レンタカーで交通事故に遭遇してしまうと、補償内容や手続きの仕方が分からずに不安になってしまうかもしれません。

しかし、レンタカーの料金には、レンタカー会社が加入している自賠責保険や任意保険がすでに含まれています。万が一交通事故になったとしても、法律と契約を守って安全運転を行っていれば、保険があなたを守ってくれるでしょう。

中には、免責額と言う保険で補償できない部分の自己負担が必要になりますが、出発前に免責補償制度に加入しておけば低価格でこの自己負担を免除できます。

上記のような手厚い補償をうまく活用して、レンタカーの運転を楽しんでみてください。

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執筆者プロフィール

勇　翔太

平成元年生まれ、3児の父。児童施設出身の起業家です。引っ越し業に携わる中、母子家庭や非正規雇用者を大好きな車で支援したいと考え、中古車販売店を開業したのち、レンタカー事業「カルノリレンタカー」を始めました。中古車販売事業とレンタカー事業を運営する知見から、車に関する有益な情報をより多くの人に伝えたいという想いのもと記事を執筆します。社会貢献活動にも力を入れていきます。

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